【人生100年時代の働き方】従業員の幸せは会社の幸せになる！福利厚生で婚活サービスが利用できる「企業会員制度」とは？

福利厚生として外部の結婚相談所と提携するケースが増えた理由は、従業員、企業それぞれにメリットがあるからだと考えられます。

まずは従業員のメリットを見てみましょう。

現在はさまざまな婚活サービスがあるため、どこを利用すれば良いのか迷う方も多いと思いますが、職場が提携している婚活サービスであれば信頼度が高く、安心して入会できます。

また、質の高い婚活サービスになるほど費用が高くなりがちですが、福利厚生として利用することで通常よりもリーズナブルに入会できます。

次に企業側のメリットですが、前述の通り、企業規模に関わらず従業員に良質の結婚サービスを提供することができますし、従業員が幸せな結婚をして家庭を築くことで、より仕事が充実し、定着率が向上することが期待され、将来的に企業の安定にもつながります。

次に、「日本結婚相談所連盟（IBJ）」に加盟している結婚相談所Will Marryで行っている「企業会員制度」を例に、福利厚生としての利用方法を紹介します。

この制度を利用できるのは従業員とその家族が対象で、社員証を結婚相談所に提示するだけで「企業会員制度」が利用できます。初期費用などが通常料金より割引になり、IBJのシステム上で多くの出会いと質の高いパートナー探しが可能になります。

もちろんその間は成婚に向けて専属アドバイザーのサポートも受けることができますまた、社内で自分の婚活状況を知られたくない方もいると思いますが、WilllMarryの場合、申し込みは本人と結婚相談所で直接やりとりをするので、他の方へ情報が漏れることはありません。

福利厚生としての婚活サービスというと、企業側も費用を一部負担するのでは？と思うかもしれませんが、Will Marryの「企業会員制度」では、自社内の社内報や社内ネットワークを利用して、福利厚生の一環として提携する結婚相談所を紹介するだけなので、企業側の費用は一切発生しません。

今回紹介した「企業会員制度」はあくまでも一例です。

結婚相談所によって「企業会員制度」の内容は異なりますので、興味のある方は結婚相談所のHPで確認したり直接問い合わせてみましょう。

シニア世代の経営者の方々からすると、一昔前に比べて独身の従業員が多いと感じるかもしれません。

現在の日本では少子高齢化が進むことで、企業経営者の高齢化や後継者難による中小企業の廃業の増加など、さまざまな問題がおきていますが、従業員の結婚率の増加は、日本の少子化対策の解決にもつながるのです。

自社の福利厚生として結婚相談所のサービスを取り入れることを検討してみてはいかがでしょうか？